2020年、あなたの仕事は社会に必要とされているか?

1年ほど前の2013年7月の週刊現代に掲載された「知ってましたか これが2020年のニッポンだ-わずか7年後、この国はこんなに変わる あなたの会社は消えているかもしれない『生き残る会社』と『なくなる仕事』教えます」の内容から『なくなる仕事』を、今現在の2014年5月に検証し、今後を考えてみようと思う。

 

 

当時の記事で「なくなる仕事」としてあげていた職種・業種から、比較的身近と思われるものを抜粋した。

 

この約1年の推移を考慮し、なくなる度合いを「→」で表し「コメント」を、独自の判断でつけたのであなたも考えてみてほしい。
(→、→→、→→→ の1から3段階のポイントで表現)

 

・電車の運転士・車掌 →
センサーやGPS技術の進化、ホームドアの設置が進み、より無人化へ進む

 

・レジ係 →→
現在もセルフレジが、大手スーパーやホームセンターに導入されてきている

 

・通訳、速記・ワープロ入力 →
音声入力も少しずつ始まっているが、特に日本語の場合、同音異義語などの処理や、話し手の癖が問題で、IT化はそれほど早くは進まないだろう

 

・プログラマー →→
もともと、パーツを組み合わせることで、ある程度のものはできるので、ノンプログラミングでソフトを作ることも可能になってきている

 

・新聞配達員 →→→
新聞自体のニーズが減っており、新聞を読む場合も、ウェブであれば読み比べみしやすいし、コスト的に考えても、ペーパーレス化で進んでいくだろう

 

・郵便配達員 →
宅配会社の対応が進み、ニーズとしては、間違えなく減っているが、ある意味の聖域ではと思うので、それほど進まないと思う

 

・レンタルビデオ →→→
ネットやケーブルでの対応に変わり、すでにレンタル単独では、存在できなくなってきている

 

・ガソリンスタンド →
ハイブリッド車や、より燃費のよい車へシフトが進み、現在のガソリン価格の高騰が災いして、ガソリン需要が減少し、結果的にガソリンスタンドは減っていくいくだろう

 

・高速道路の料金徴収業務 →→
ETC割引などの制度からみても、どんどん自動化へシフトさせようとし、そしてそのようになってきているが、ETCトラブル時の機械的処理がなんとかなると、一気に拍車がかかるだろう

 

・受付・業務案内 →→
すでに、大企業や儲かっている企業以外は、減少化しているのが現状で、デパート等の接客業ですら減少傾向とのこと、今後はIT活用で、どんどん無人化が進むだろう

 

一般事務・秘書 →
事務的に必要な仕事として考えると、電話対応や、経理関係が一番必要だろう、そしてその2つはすでにアウトソーシングで十分対応でき、さらにIT化が進むと書類自体が不要になっていくので、事務という作業自体が変わってくるだろう

 

オペレーター・コールセンター →→
もうすでに、アウトソーシング化がどんどん進んでいるので、自社内に持っている必要がなくなってきている

 

訪問型営業 →→

ネット化がどんどん進み、営業社員を雇うより、アフィリエイトなどのように、売れたら払う形やネットでの販売・営業にシフトするほうがより効果的である

 

倉庫作業員・工場労働者 →

自動化がどんどん進んでいるが、相当な設備投資も必要なので少しずつ進むのではないだろうか

 

コピー・FAX・プリンター関連 →

スマホやタブレット型端末の普及で、企業のペーパーレス化も進みやすくなった、また個人において、プリンター需要の大きい年賀状も減少傾向にあるので、この分野は徐々に減っていくだろう

 

生保レディ →→

ネットでの販売が進み、対面営業自体を嫌う層もおり、もともとあまり需要がない方向で進んでいたが、海外保険企業からの攻撃や損保会社からの乗り入れで、男性の保険販売員が増え、もともと見込み客が減少しているうえ、取り合いになり、苦しい状況になっている

 

教員 →

ITの普及で、情報自体はどこでもすぐに調べることが可能になった現在、少子化とあいまって、単に知識伝達人としての教師は不要になっていくだろう

 

交番の警察官 →

スマホの普及や監視カメラの普及で必要性は少なくなっているのは事実だろう、しかし、交番が減っても、警察官は必要だ。

 

今回ここにあげたもの以外でも

仲買業者
小規模農家、兼業農家
大手電気会社
自然エネルギー関連
参議院議員
専業主婦
日本人の取締役
中間管理職
金型職人
証券・不動産ブローカー
ヘッジファンドマネージャー
証券アナリスト、FP

などが記事には記載されていた。

 

今回は仕事にポイントを置いているが、たとえば、その会社での仕事がなくなったとしても、アウトソーシングで他に委託したり、訪問型の営業が減ってもネットでの販売や営業が増える形になるわけで、実際には経済が動いていれば、会社や個人の対応力によって、対応できる可能性がある。

 

もちろん、それしかできないという人は、会社や社会から必要とされににくくはなると思うが、必要は発明の母、なんとかしようと努力すれば何とかなることも多いだろう。

 

それに2020年は東京オリンピックがある。

 

その余波があるうちはいいが・・・

 

本当に怖いのはその後だ!

 

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